グレーゾーン・発達凸凹でも療育は受けられる！通所受給者証取得の4つのコツ

グレーゾーンや発達凸凹は、外見から判断が難しく、言動も少し変わっている程度で、一見して発達障害と気付かれにくいことも多いです。

しかし、知能は標準でも脳機能に偏りがあり、それにより生きづらさが生じることがあります。

ところが、グレーゾーンの子どもたちは、困りごとが過小評価され、障害が見過ごされやすく、支援に繋がるまでの道のりは決して簡単ではありません。

数値には表れない「困難さ」を抱えているのに、支援から外れてしまうケースが少なくないのです。

私自身、息子が”自閉症スペクトラム症”と診断されたのにも関わらず、発達指数が標準範囲内ということで、医師から「療育の対象外」と言われた経験があります。

「自閉症なのに！困ってるのに！ケアが受けれられないって何？これが”はざまの子”ってやつなの⁉」と、ようやく診断が付いてほっとしたのも束の間、再び暗闇に突き落とされたのでした。

この記事では、療育に通うために必要な通所受給者証の取得に焦点を当てて解説します。

グレーゾーンや発達凸凹・軽度障害のお子さんでも、療育に繋がれる具体的コツを実体験を交えてお伝えします。

療育の対象者と種類

療育の対象者

公費で療育を受けられるのは、身体障害、知的障害、精神障害（発達障害含む）いずれかに該当する18歳未満の子どもで、医師や自治体が必要性を認めた場合。

加えて、発達に凸凹や課題がある子、グレーゾーンの子も療育の対象となります。

クコリコ編集部「知能境界と発達障害の関係図」より引用

発達障害を調べるために医療機関への受診は必要ですが、医師からの診断や意見書は必ずしも必須ではありません。

発達検査などの結果や保健センターに相談し、聞き取り調査などの結果「療育が必要な状態」と認められれば、自治体から「通所受給者証」が発行され、療育施設と契約することができます。

つまり、診断名や知的障害がなくても、「療育」を受けることは可能です

よく混同されているのは”療育手帳”ですが、こちらは知的障害があると判定された方に交付される障害者手帳の一種。

＊基準としてIQ70以下（自治体により75以下）で、療育手帳が交付されることが多いようです。

”療育”の名が冠されているので、療育手帳が無いと療育が受けられないと勘違いしがちですが、それは間違い。療育は「通所受給者証」を取得できれば利用できます。

療育の種類

療育は、大きく分けて3つの種類があります。

1.「公費の療育」を受ける場合、療育への”パスポート”とも言える「通所受給者証」の取得が必須となります。

通所受給者証があると出来ること

通所受給者証を取得することで、療育施設を利用することが出来ます。一般的に「療育」と呼ばれているのは、通所タイプの療育施設です。

対象年齢によって呼び名が分かれています↓

通所受給者証を取得して療育を受けることが出来れば、原則として費用は一割負担。そこから所得に応じて、月額の負担上限が定められています。

さらに2019年からの新制度で、満３歳～就学前までの利用者はなんと無償！療育をスタートさせやすい環境となっています。

通所受給者証～申請の流れ～

通所受給者証申請の一般的な流れは以下の通り。

しかし、このような一般的な流れで、スムーズに進むケースばかりではありません。

グレーゾーン特有の問題とは

グレーゾーンや軽度障害の子どもが療育に繋がろうとする際、直面する典型的な問題は以下の通りです。

実際に我が子も、こだわりの強さから「自閉症に間違いない」と宣告されたのに、知的障害がなく発達指数が標準内であることから、療育の対象外であると医師から告げられ絶望したのでした。

発達の個人差が大きく、個性を尊重してもらえる幼児期。本来ならば温かい目に包まれた幸せな期間です。

しかし、発達障害児にとっては表面的な甘い言葉よりも、この期間にこそしっかり指摘されて支援に繋がるのが理想的だと個人的には感じています。

諦めない！通所受給者証取得の4つのコツ

発達障害による困りごとが数値化されにくいグレーゾーンや軽度障害であると、医師から「療育は必要なし」と言われたり、保健センターでも「様子見」を打診されたりすることがあります。

しかし、医師の意見書が無くても、通所受給者証が取得できる場合はあります。

自分自身や療育施設でのママ友の経験から学んだ、通所受給者証取得の4つのコツをご紹介します。

①数値には表れない困りごとをメモ

日常の困りごとが多すぎて急に聞かれても出てこないことってありませんか？

私は息子の特性に付き合うのが当たり前の日常になりすぎてしまい、あれもこれも伝えたかったのに！今ごろ思い出した！と、悔しく思うことがよくありました。

そのため、医師や保健センターでのヒアリング用に予めまとめておくと安心です。

我が子の場合は、

など、日常生活や将来の就学・就職に困難が生じそうな「こだわり」を中心にして列挙。

“ああ、これでは生きていくのが大変だな”と思ってもらえる強烈なエピソードを用意しておくことが重要です。

私の場合、医師からは療育を否定されましたが、保健センターに上記窮状を訴えて、園でのヒアリングを元に保健センター主体で意見書を作成していただき、行政へ申請することができました。

②就学時に確実に困るだろう特性を強調

多動・不注意・他害・お友達とのトラブルなど、子ども本人だけの問題だけでなく周りのお友達や先生に迷惑がかかることが心配と強調しましょう。（←もちろん避けたい事態ですが-_-;）

最終的に受給者証を出すのは行政のため、学校現場の負担を考えて発行してくれる可能性が高まります。

将来の小学校入学後の困難をイメージしてもらえるような具体的なエピソードを交えると、より説得力が増すと考えられます。

③先に施設見学をして必要性をアピール

申請に不安がある場合は、何よりも先に子どもの特性に合いそうな療育施設を見学しておくことをおすすめします。

何故なら、早めに療育でのケアをイメージすることで、医師や保健師へ具体的アピールができるからです。

漠然と療育を受けたいと要求するよりも、「子どもの困りごとが○○療法で改善しそうだと見学時に感じた。施設にも空きがあるので是非とも○○療育を受けたい！」など具体的にアピールできれば、必要性への説得力が増します。

我が家の場合は、下記のポイントを保健センターにて力説しました↓

④民間の療育施設から取得のコツを伺う

現在、あらゆることがネット検索できますが、「我が子の状況で通所受給者証がもらえるか」の答えは当然どこにも載っていません。

実際、自治体によって申請のハードルの高さが異なり、保健センターの意見書だけで通ることもあれば、医師の意見書に加え発達検査の結果が必須の場合があったり、一般化できないことも…。

何もかも初めての自分は、私達親子の正解がないと分かっているのに、眠れぬ夜に暗闇の中でスマホをスクロールする日々を過ごしていました。

しかし、民間の療育施設が私を救ってくれたのです！

通所受給者証を発行するのは自治体ですが、児童福祉法で運営される療育施設には公的施設と民間施設の両方があります。

数で言えば、圧倒的に民間施設が多く、バリエーションも多種多様。

この少子化の中で、どの民間施設も利用者獲得への熱量は高めであり、見学者の通所受給者証取得へ親身になって相談に乗ってくれる場合が多いです。

いくつかの施設見学では、以下のことを助言いただきました。

その上で、「お住まいの市は、数値より状態を評価して受給日数を出してくれるよ」「日数が欲しいから大袈裟に伝えるのではなく、本当に困っていることを詳しく、感情が伝わるように話すと良いよ」など、地域に則した詳細なアドバイスをいただくことができたのです。

現場の方の言葉って、本当…超有料級！

居住地における申請のイメージがついたことで、迷いなく申請書を書くことができました。

お住まいの自治体の申請ハードルやコツなどを聞くことで、ネットには出こない有益な情報を得られますので、いくつかの療育施設で情報収集することをおすすめします。

まとめ

グレーゾーンや発達凹凸の子供が療育に繋がることは、自治体によっては簡単でない場合もあります。

数値上は標準範囲内であるという理由で「様子見」と言われ、支援の機会を逃してしまうケースもあるのが現状です。

しかし、お子さんの将来のために療育が必要と感じるなら、「今」行動することが大切！

医療機関に療育の必要性を断わられても大丈夫。実際に通所受給者証を発行するのは自治体です。

諦めずに自治体の保健センターや発達支援センターに窮状を訴え、この記事で紹介した4つのコツ―「困りごとを詳細にまとめる」「就学時の困難を強調する」「療育施設を先に見学する」「民間の療育施設から助言を得る」―を活用して、通所受給者証の取得を目指しましょう。

すべての子どもたちが、その可能性を最大限に伸ばせる環境で成長できることを願っています！